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「協会役員」一覧顧問の顔ぶれ　 昨年の12月号（第689号）から、「仏教保育協会と各宗派との関係性」と題して、通仏教組織である仏教保育協会の役員体制をもとにして、協会と各宗派との関係性についてお話を進めているところです。前回は、仏教保育協会の創立当初における役員の体制や職務権限などについて、当時の協会の会則を現在の日仏保の定款と比較しながら確認をしました。その際に、役員の中でも、とりわけ協会の目的を実現するための事業の実施や組織の運営といった重要な職務を果たしていた理事について詳しく見てきました。そして、前回に引き続いて、理事が担っていたある重要な役割を紐解く手掛かりを見出すべく、「協会役員」の一覧をご紹介しながら、今回は、顧問の顔ぶれについてお話ししておきたいと思います。戦前の協会役員に関しては、「仏教保育協会会則」のなかで、会長1名、副会長2名、顧問・評議員・委員がそれぞれ若干名、主事1名、が役員として規定されていました。実際の体制としては、1928（昭和3）年10月の発会式の頃には各役員が定まっていたと考え「役員」として位置付けられていられます。しかし、その当時の会長や副会長の名前は判明しても、それ以外の理事や主事、委員を含めた役員の一覧をはじめて確認できるのは、現状では、1931（昭和6）年になってからです。また、「仏教保育協会会則」でたのは、右記以外に顧問と評議員です。評議員は一覧として示されていたわけではありませんが、顧問のそれをはじめて確認できるのは、1933（昭和8）年の年頭になってからです。そのため、今回は、顧問も含めた役員一覧をはじめて確認できる戦前の機関誌『仏教保育』から、「協会役員」の一覧を掲載します。なお、原文は旧字体で書かれていたり、漢字や背景が見えにくい箇所があったりしますが、できるだけ当時の機関誌に掲載されたままをご覧ください。この「協会役員」の一覧は、号の巻末に掲載されたものです。ところで、この1ヶ月前の1932（昭和7）年12月1日に発行された機関誌『仏教保育』創刊号の巻末にも、役員の一覧はありますが、顧問の名前が見当たりません。もしかしたら、同じ段のすぐ手前に、「全国仏教保育大会決議文」会に冠されている開催数は、戦後の1950（昭和25）年11月6日延山久遠寺を会場に開かれた第1回の全国大会からのもので、戦前からの継続開催数ではありません。さて、先に掲載した「協会役員」における顧問の一覧を見てみますと、それだけで錚々たる顔ぶれがが掲載されていることから、紙幅の都合で掲載できなかったのかもしれません。それでも、創刊号には、先に引用した役員の一覧と同様に、見出しは「協会役員」となっていて、顧問の名前はありませんが、「会長安藤正純」以下は、第2　号と全く同じ形式で掲載されていました。ところで、来月、7月に「第36回全国仏教保育北海道大会」が開催予定ですが、先の決議文は戦前における最初の全国仏教保育大会で決議されたもので、この大会は1931（昭和6）年7に東京で開催されました。しかし、現在の全国大月25日（土）・26日（日）―戦前編「仏教保育協会と各宗派との関係性（２）」―《日仏保の歩み⑯》佐藤成道 淑徳大学アジア国際社会福祉研究所リサーチ・フェロー／曹洞宗はじめに常仙寺副住職（機関誌『仏教保育』第2号　1933年1月1日発行より）「協会役員」1発9行3の3機（関昭誌和『8仏）教年1保育月1』第日2　（月）・7日（火）に、山梨県の身29日（金）・30日（土）令和4年6月1日発行第695号（6）